建築社会システム工学
建築生産システムを対象とした建築生産活動の計画・管理技術やプロジェクトマネジメントに関する研究を行います。
建築には企画、設計、施工、保全、解体というプロセスがあります。優れた設計案は、しっかりとした企画のもとで育ち、それを実現する良質の施工があって、はじめて優れた建築物となります。建築物は大切に保全され、地球環境に大きな負荷を与えずに解体されねばなりません。
当研究室では、こうした建築生産活動全体を対象にして、生産活動を構成する主体とその役割、これらが形成する建築生産システムについての研究をおこなっています。その中で、建築生産活動の計画・管理技術やプロジェクトマネジメントの体系に関する国際的・学際的な研究を展開しています。
建築生産システムを対象とした建築生産活動の計画・管理技術やプロジェクトマネジメントに関する研究を行います。 建築には企画、設計、施工、保全、解体というプロセスがあります。優れた設計案は、しっかりとした企画のもとで育ち、それを実現する良質の施工があって、はじめて優れた建築物となります。建築物は大切に保全され、地球環境に大きな負荷を与えずに解体されねばなりません。 当研究室では、こうした建築生産活動全体を対象にして、生産活動を構成する主体とその役割、これらが形成する建築生産システムについての研究をおこなっています。
その中で、建築生産活動の計画・管理技術やプロジェクトマネジメントの体系に関する国際的・学際的な研究を展開しています。
教員
金多 隆 ( Takashi KANETA )
教授(工学研究科)
研究テーマ
建築プロジェクトの設計、コスト、工程などのマネジメントから発注方式の検討、建設産業の変革に至るまで、建築生産の多様な活動領域を研究対象としています。また、研究教育経験を活かして、京都大学の全学組織(産官学連携本部)で15年間にわたり国際産学共同研究の推進を目的とした活動を行ってきました。
連絡先
桂キャンパス C2棟2階205号室
TEL: 075-383-2939
FAX: 075-383-2944
E-mail: kanetaarchi.kyoto-u.ac.jp
西野 佐弥香 ( Sayaka NISHINO )
准教授(工学研究科)
研究テーマ
建築生産活動における人としくみについて研究を行っています。
・設計と施工の役割分担と連携
・国内外における建築マネジメントの展開
・建築技術者のキャリアデザイン
連絡先
E-mail: nishinosayakaarchi.kyoto-u.ac.jp
研究テーマ・開発紹介
1. 建築生産システムの研究
- 建築生産システムの脆弱性(デジュール、デファクト、ほころびモデル)
- 建設生産システムの重層性・多段階性の分析
- 建築生産の実態と関係社会規範検討
図1 品質確保のしくみの概念
図2 デジュール
図3 デファクト
図4 ほころび
2. 建設プロジェクトの発注・契約方式と品質確保のしくみに関する国際比較研究
日本・中国・韓国・アメリカ・イギリス・シンガポール・UAEを対象に比較研究を行っている。
- それぞれの対象国における発注・契約方式の過去30年間の変遷
- それぞれの対象国における海外進出戦略の分析
- それぞれの対象国の企業が過去30年間に国際市場でどのように闘ってきたかに関するケーススタディ
-シンガポールにおいて
-UAEにおいて - 海外プロジェクトにおける組織編成と品質確保のしくみの分析
写真1 国際発注・契約研究会議 (2015年11月 京都)
図5 各種の設計と施工の協調関係
3. プロジェクトマネジメント/コンストラクションマネジメント研究と実践
- プロジェクトマネジメントシステムの開発研究
- 監理・管理・マネジメントの変遷
- プロジェクトマネジメントの実践活動
- マネジメント教育の方法論研究
- 大規模建築プロジェクトの生産のしくみと発注者の役割の比較研究
図6 プロジェクトの水平・垂直ガバナンス
4. 建築生産サプライチェーンにおけるBIMの活用戦略
情報モデリング技術(例えばBIM: Building Information Modeling)によって建築生産プロセス全体に関わるサプライチェーンを大きく変革することが期待されています。しかし、日本でのBIMの活用には、例えば設計図書の相互調整に関わる権限と責任の問題、投資費用対効果の問題など、いくつかの阻害要因が残っています。シンガポールや米国などと日本の建築生産システムの差異に着目しながら、阻害要因を分析し、解決方法を提案していきます。
図7 設計図書の相互調整とBIMマネジャーの役割
5. 建築生産のイノベーションに関する研究
わが国では、大学と民間企業との共同研究(産学連携)によって、技術革新(イノベーション)を加速することが求められています。医薬、化学、素材、機器、電子情報などの業種を中心に、国の政策とも連動して大型プロジェクトが推進されています。しかし、建築分野に限定すると、産学連携の実態があるにもかかわらず、国や社会へのインパクトが十分とはいえません。そこで、建築分野各系の研究者と意識を共有し、産学連携やイノベーションについて今後の方法論を提言していきたいと考えています。
図8 ダイキン-京大イノベーションプログラムの事例
(京都大学産官学連携本部等の主催による)